【2025年最新版】退職後に本当に必要な保険ランキング｜老後の生活と医療費に備える戦略的保険選び | ブログ記事一覧 | FP・IFA事務所リーブレイ | 100年家計相談室｜札幌・北見のFP・IFA事務所

こんにちは。北海道北見市で保険および老後資金設計の相談を受けているファイナンシャルプランナーの吉原です。

退職を迎えると、会社の団体保険が使えなくなったり、所得が年金収入中心になったりと、これまでとはライフスタイルが大きく変わります。医療費・介護費・死亡後の手続きや負担など、「備えなければならないリスク」が増える時期でもあります。

しかし、すべての保険に加入すれば良いわけではなく、保険料・保障内容・年齢・健康状態などを踏まえた“取捨選択”が重要です。

本記事では、退職後に本当に検討すべき保険を、優先順位の高い順にランキング形式で解説。さらに、今人気の保険会社・保険商品から、おすすめできるプランの特徴も紹介します。

読み終えた後は、ご自身に最もフィットする保険の方向性が見えてくるはずです。

退職後にまず検討すべき保険ランキング

• 第1位：医療保険・がん保険
• 第2位：介護保険（公的＋民間）／介護保障
• 第3位：終身保険（死亡保障）
• 第4位：傷害保険

この順位は、退職後に増える可能性の高いリスクと、保険で備えたときの効果をもとに設定しています：

• 医療費・治療費の負担リスク — 高齢になるほど発生率と費用が上がる
• 介護リスク — 長期化・高額化する可能性が高い
• 死亡リスクと葬儀・手続きリスク — 突発的に家族負担が発生
• ケガ・事故による負担リスク — 生活習慣や趣味次第で必要性が変動

ただし、保険には万能な正解はありません。

年齢、健康状態、資産状況、家族構成、公的保障の有無などによって最適な保障は変わります。この記事はあくまで「考えるための基準」としてお読みください。

第1位：医療保険・がん保険 ― 老後の“安心の土台”

退職後にまず備えるべきは、病気やケガによる医療費のリスクです。高齢になるほど、入院・手術・通院の可能性は高まり、医療費だけなら数十万円〜数百万円、さらにがんなどの重大疾患では治療費が数百万〜数千万円になることもあります。

公的医療保険があっても、差額ベッド代、食事代、先進医療、長期治療・通院などの自己負担部分は大きくなりがちです。

退職後は収入源が年金中心になるため、医療費の大きな支出が家計を圧迫する恐れがあります。

そのため、医療保険・がん保険は“老後の安心を守る基礎”として最優先です。

医療保険の選び方ポイント

• 入院日額・通院保障の有無
• がん診断給付金・通院保障・先進医療保障の有無
• 払い込み終了年齢・終身保障かどうか
• 保険料の割安さ vs. 給付内容のバランス

特に注目されているのが、終身医療保険。加入時の保障条件がそのまま一生継続されるため、将来の医療費リスクを固定できるのが強みです。

代表的な人気保険商品

• 終身医療保険プレミアムZ（チューリッヒ生命）— 価格.com保険で医療保険部門第1位。入院・手術・先進医療・通院保障など幅広く自由設計可能。加入年齢の上限が引き上げられ、退職後の年齢層にも選ばれやすい。
• 終身医療保険Neo（SBI生命） — 医療保険の人気商品。保障内容と保険料のバランスが良く、老後の入院・通院に備えやすいプラン。
• はなさく医療（はなさく生命） — 通院保障や通院重視型の医療保障を備えたい人に人気。老後の通院リスクが心配な人におすすめ。
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これらのプランは、保障内容の自由設計が可能で、「入院だけ」「入院＋通院」「先進医療あり」など、自分の健康状態・資金状況に応じて選べる柔軟性があります。

特に退職後は、通院や長期ケアの可能性も考えておくと安心です。

第2位：介護保険 ― 長期化・高額化しやすい介護リスクに備える

日本では、65歳以上になると公的介護保険の対象となり、介護サービスを一定の自己負担で受けられます。

とはいえ、公的介護保険だけでは以下のような費用負担が残る可能性があります：

• 施設入所時の入居一時金
• 自宅のバリアフリー改修費用
• 介護用ベッド・福祉用具費用
• 家族の介護負担による収入減／生活の質の低下
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また、介護は1〜2年で終わるとは限らず、中には5年、10年と続くケースも。

総費用が数百万円〜数千万円に膨らむ可能性があるため、民間の介護保険で備える価値があります。

民間介護保険のメリット

• 要介護認定で保険金支給 — 施設入所・在宅介護どちらにも対応
• 掛け捨てでなく、終身保障のタイプもあり
• 公的制度の補填 → 自由に使える資金確保

特に、要介護2以上になって毎月一定額が支給されるようなタイプの保険は、長期的な備えとして有用です。

医療保険とセットで加入することで、「医療→介護→老後」の保障の流れをカバーできます。

ただし、民間の介護保険は保険料が高めであることが多いため、保障内容と保険料のバランスを慎重に検討する必要があります。

第3位：終身保険（死亡保障） ― 残された家族への備え

終身保険は、死亡時に保険金が支払われる保障で、葬儀費用・手続き費用・残された配偶者や親族への経済的配慮として役立ちます。

一般的な葬儀と法要にかかる費用は 200〜250万円程度が目安とされており、この範囲の保障金額があれば十分と考えられます。

退職後は、収入が減少する、貯蓄が減る、流動性を維持したい — というニーズが高まる時期。

終身保険なら、受取人が直接現金を受け取れるため、遺族が手続きを待つ間の生活資金としても役立つのが大きなメリットです。

人気の死亡保障保険例

• ライフネット生命「かぞくへの保険」 — シンプルで必要最低限の保障を求める人向け
• オリックス生命「終身保険RISE［ライズ］」 — 保険金額や払込期間の選択肢が多く、老後の予備資金としても活用可能

ただし、終身保険は保障期間が一生涯である反面、払込期間や保険料の見直し、受取人設定など、自分のライフプランに合わせた設計が重要です。

第4位：傷害保険 ― ケガ・事故のリスクに備える選択肢

老後は転倒・骨折・事故のリスクが高まります。

また、通院・治療期間が必要になった際、医療保険では給付条件を満たさないケースもあります。

そんなときに役立つのが傷害保険。

入院だけでなく通院や軽度のケガにも対応するプランもあり、治療期間中の生活費補償としても使えます。

加入の優先順位は低めですが、次のような生活スタイル・条件の方には検討価値があります

• 日中に外出が多い／運動・趣味で体を動かす習慣がある
• 住宅の階段や段差がある家に住んでいる
• 貯蓄に余裕があり、「安全網を広げておきたい」

傷害保険は保険料が比較的抑えられるものもあるので、医療・介護・終身保険で基本を固めた後の“プラスアルファ”として検討すると良いでしょう。

どの保険が必要か迷ったときの診断チャート

以下の質問に当てはめて、必要な保険を可視化してみてください。

1. 年齢と健康状態

 ・60代前半で持病なし → 医療＋介護をまず検討
 ・70代以降、慢性的な持病あり → 医療重視＋終身保険検討

2. 貯蓄や年金収入の見通し

 ・貯蓄が少ない、年金収入だけの見込み → 医療＋介護＋終身保険推奨
 ・貯蓄がある、年金収入で安定 → 必要に応じて傷害保険も検討

3. 家族構成／支援の可否

 ・配偶者あり／子ども・親の支援あり → 医療＋介護中心
  （終身は必要に応じて調整）
 ・一人暮らし、または家族のサポートが期待できない → 医療＋介護＋終身＋傷害保険を検討

4. 趣味・ライフスタイル

 ・外出・運動・旅行などが多い → 傷害保険の価値が高まる
 ・静かに過ごす → 医療・介護を中心に

年齢別・生活状況別 モデルケースとおすすめ保険構成

保険選びで注意すべきポイントとよくある誤解

退職後の保険選びでよくある誤解と、それに対する注意点をまとめます。

• 「年齢が高いから保険はもう遅い」は誤解
  → 終身医療保険のように加入年齢の上限が拡大された商品もあり、検討の価値があります。

• 「公的医療・介護制度があるから民間は不要」は誤解
  → 公的制度ではカバーしきれない差額ベッド代、通院や介護施設入居の初期費用、自己負担分、多くの自己負担が残ります。

• 「安い保険料＝良い保険」は危険
  → 保険料が安くても保障内容が薄ければ、結果として自己負担が大きくなります。保障内容とのバランスを重視。

• 「若いころのままの保険をそのまま継続」は見直し必須
  → 年齢・生活状況・健康状態が変わるため、保障内容や保険料の見直しが必要です。

まとめ｜退職後は「保障の最適化」と「安心の再設計」を

退職後は「収入源の変化」「医療・介護リスクの増加」「資産の減少リスク」など、人生の構造が変わります。

だからこそ、今までの保険を見直し、新しい保障を組み直すことが重要です。

本記事で紹介した優先順位は以下の通りです

• 医療・がん保険
• 介護保険
• 終身保険
• 傷害保険（必要に応じて）

そして、人気保険商品の中から、保障内容・保険料・継続性のバランスがとれたプランも紹介しました。

特に退職後に備えるなら、医療と介護のダブル備え＋必要に応じた死亡保障・ケガ保障で、安心感とコストのバランスを取るのが賢明です。

人生100年時代――。体も、生活環境も変わる中で、必要な保障も変わります。後悔しない老後を送るために、今できる備えを。

迷ったら、いつでもお気軽にご相談ください。保険の整理、見直し、設計すべてサポートします。